リップルの将来性「今後の価格を予想する」

通貨名リップル
シンボルXRP

リップルの将来性「今後の価格を予想する」

日本国内で購入できる仮想通貨の中でも人気のリップル(XRP)。
 
 
銀行との提携、大企業からの出資。
 
 
様々な業界で認められるリップルは仮想通貨の中でもトップクラスに将来性を感じますが、果たして本当にそうなのか?
 
 
今回の記事では、リップルの将来性に関する明るい話だけでなく「リップルに将来性はない」と言われる要因となる闇の部分についても詳しくお伝えしていきます。
 
 
リップルは今後どうなってしまうのか・・・。
 
 
様々な観点から考察していきます。

 

リップルの将来性が高いと言われる理由

まずは、リップルの将来性が高いと言われる理由について調査していきます。
 
 
判明したのは以下の項目↓
 
・国際送金システム「RippleNet」が凄い
・銀行などの金融機関と提携をしている
・Googleのから出資を受けている
・発行数量が上限に達しており、実用化が進むと希少性が上がる
・アジアを中心にリップルの実用化が進んでいる
・リップル社のIPOが行われる可能性
・リップル送金ネットワークの普及が少しずつ進んでいる
・インドで普及する可能性がある
 
順に考察していきましょう。
 

国際送金システム「Ripple Net」が凄い

リップル(XRP)を発行するリップル社が提供する国際送金システム「Ripple Net」は、従来のシステムでは不可能な最短5秒での国際送金を可能だと言われています。
 
 
仕組みは非常に簡単で、日本の金融機関は円を取引所でXRPに替えて送金し、受け取り側はXRPを取引所で現地通貨に替えるというもの。
 
 
↓RippleNetの仕組み
RippleNetの仕組み
 
リップルのブロックチェーン「XRP Ledger」の送金時間は理論上3秒であり、手数料は0.0002ドルとコストも安くなる。
 
 
既に日本や欧米、フィリピン間の送金システムの通貨としてXRPが使われているため、XRPの需要は今後も高まり続けると言われています。
 
 

銀行などの金融機関と提携をしている

上記の「Ripple Net」に加入している主な金融機関は…
 
 
【海外】
オーストラリア銀行
タイ銀行
上海銀行
イングランド銀行
など、日本でいうところの日銀のような中央銀行を含む世界各国40以上の銀行
 
【国内】
三菱UFJフィナンシャルグループ
りそな銀行
SBIホールディングス
みずほフィナンシャルグループ
を含む、49の銀行
 
が「Ripple Net」に加入しています
 
 
イギリスやタイに関しては中央銀行が加入しており、日本では大手以外の地方銀行までもが「Ripple Net」に加入済み。
 
 
世界規模でXRPを使った送金を使う流れが着実に来ているとされています。
 

Googleから出資を受けている

リップルはGoogleを運営するAlphabet社から独立したベンチャーキャピタル「GV(旧GoogleVentures)」から出資を受けています。
 
 
人口知能など、産業に変化をもたらすテクノロジー企業に出資を行うことで有名であり、リップルには2013年という初期段階に出資を行っています。
 
 
世界的大企業から認められたプロジェクトということで、リップルの信頼性が一気に向上するきっかけとなり、現在もリップルの将来性が高いと評価される一因となっています。
 

発行数量が上限に達しており、実用化が進むと希少性が上がる

XRPの総発行枚数は1000億枚に設定されており、既に発行上限を迎えています。
 
 
他のコインのように増え続けることが無いので、これ以上希少性が薄まることはありません。
 
 
また、送金時に手数料として使われるXRPはバーン(二度と使えなくする)される仕組みとなっているため、国際送金システムが実用化されるほどにXRPの希少性は高まることに。
 
 
じゃあ将来的にXRPはなくなるのか?という不安も出てきますが、計算によるとXRPが全て消えるまでには5万年必要なので心配する必要はありません。
 

アジアを中心にリップルの実用化が進んでいる

現在、リップルの国際送金システム「Ripple Net」には、東南アジアの14カ国が加入しています。
 
 
実はリップル社で東南アジア地域のマネージングディレクターを務めるのは、日本でも有名な「ウーバーイーツ」国際部門の最高業務責任者を務めていた人物。
 
 
東南アジアでウーバーイーツを広めた張本人ともいえる人物が、「Ripple Net」の東南アジアでの事業拡大を狙っています。
 
 
アジアの国際送金規模は5,000億ドル(57兆円)と言われており、 この資金がXRPに流入することがあれば、リップル(XRP)の価格は将来的に1000円へと到達することも考えられます。
 

リップル社のIPOが行われる可能性

リップル社の株式を10%保有するSBIホールディングスのCEO「北尾吉孝」氏が、2021年4月に行われた決算報告会にて「リップル社はSECとの訴訟問題が終結すれば、IPOを目指すことになるだろう」という見解を示しました。
 
 
もしIPOが実現した場合、多額の資金調達に成功したことや米国市場にリップル社の株式が上場することによる好材料で、XRPの価格にも良い影響が出ると予想できます。
 

インドで普及する可能性がある

リップルは東南アジアで最も人口の多いインドで事業展開を進めています。
 
 
実はインドでは電子決済の普及と脱税などのブラックマネー撲滅を目的に高額紙幣(日本における1万円、5千円札)を廃止したこともあるほどに、電子決済への切り替えに積極的な国なんですね。
 
 
このような背景もあり、インドでは仮想通貨の導入にも前向きな姿勢を示しています。
 
 
決済、送金に特化したブロックチェーンを持つリップルがインドで広く使われるようになれば、XRPの価格にも大きな好影響を与える可能性が高いといえます。
 
 
以上がリップル(XRP)の将来性が高いと言われる所以となります。
 
 
まとめると国際送金システムとしての普及がカギを握っているということですね。
 
 
リップルの他にも送金が早い仮想通貨はいくらでもありますが、リップルは法定通貨の国際送金を早くすることが目的なので、実は競合する仮想通貨自体は多くありません。
 
 
今のところリップルの一強といえる状況から、今後も世界中で普及が進んでいくことが予想できるので、リップルの将来性は高いという意見が多くなっています。
 

リップルは将来性がないと言われる理由

続いて「リップルには将来性なんてない」と言われている理由や意見について考察していきます。
 

値動きが少なくなる可能性

リップル(XRP)はそもそも、法定通貨を送金するためのブリッジ(中継)として作られた仮想通貨になります。
 
 
そのため、本来の用途を考えると個人が保有しているメリットはほとんどない状況です。(エアドロップなどは別として)
 
 
さらに、実際にリップル(XRP)を使う金融機関からすれば、送金に使用するコインはできる限り価格変動して欲しくないんです。
 
 
個人利用による需要はあまり見込めず、送金用コインという面からみると価格変動はしてほしくない。
 
 
上記の2点から、実はリップルって将来性高くないんじゃね?という考え方が出てきています。
 
 
現在は仮想通貨バブルといえる状況なので個人投資家のリップル(XRP)人気は高いですが、バブルが落ち着いてしまえばリップルの価格は停滞する可能性が考えられます。
 

リップル社による売り圧がある

発行上限1000億枚のXRPは、すべてが市場に出回っているわけではなく多くはリップル社や創業者が保有し続けています。
 
 
運営側が握るXRPはエスクローという仕組みで一定期間を開けなければ売却できませんが、これまでにも断続的に大量のXRPが運営によって売却されています。
 
 
これがリップルの価格上昇を妨げる要因の1つだと言われています。
 

提携企業による売り圧

実は「Ripple Net」に加入、送金システムの導入を推進してくれる金融機関には、報酬としてXRPが受け取れることになっています。
 
 
↓公式ブログの記載
リップルのブログ
 
インセンティブプログラムに参加した企業の数は定かではありませんが、報酬として用意されたのは3億ドル(343億円)分。
 
 
プログラムが発表された2017年10月当時のXRPのレートは約20円なので、大体17億1800万枚のXRPが配布された計算になります。
 
 
これにより、売り圧はリップル社によるものだけでなく、提携企業によるXRPの大量売却がおこなわれる可能性が浮上。
 
 
この大量の売り圧を買い支えるのは、使い道がほとんどない個人投資家による買いと、国際送金の利用時の一時的な買いのみと。
 
 
↓イメージ画像
リップルの将来性がないと言われる理由
 
配布されたXRPには一定期間の売却制限があるもの、断続的なXRPの売却が続くことが予想できる点が、リップルは将来性がないと言われる理由の1つです。
 

進行中の裁判に負ける可能性

リップル社は現在、アメリカの証券取引委員会と裁判を行っています。
 
 
争点は「リップル(XRP)は通貨ではなく証券である」というSECによる主張であり、リップル社はこれを真っ向から否定しています。
 
 
仮にリップル社が裁判に負けた場合、仮想通貨ではなく証券としてアメリカでは取り扱われることになるため、アメリカの取引所での上場廃止の可能性が出てきます。
 
 
かなり大きなマイナス材料になるのは間違いないので、裁判の結果に左右されてしまうリップルの将来性には期待できないという声が出ています。
 

ブームの恩恵が受けられない

イーサリアムなどの仮想通貨にはスマートコントラクトと呼ばれる機能がついており、このおかけで昨今話題になっているDeFiやNFTなどのサービスのほとんどがイーサリアムを使って作られています。
 
 
DeFi、NFTの流行は仮想通貨バブルの再来と言われ、2021年にイーサリアムの価格は史上最高値を更新しています。
 
 
↓イーサリアムとリップルの比較チャート
リップルのチャート
 
国際送金用のブロックチェーンという側面が強いため、仮想通貨業界で盛り上がるバブルの恩恵を受けることができていません。
 
 
※リップルのエアドロップとして有名な「スパークトークン」は、リップルのブロックチェーンにスマートコントラクトを追加することを目的にしたプロジェクトになります。
 
 
スパークトークンの成功次第では、リップルベースのDeFi、NFTが登場してくるかもしれません。
 
 
以上がリップルに将来性はないと言われる理由になります。
 
 
国際送金システムとして考えると、「Ripple Net」があるリップルの将来性は高いといえるのですが、それが必ずしもXRPの価格にいい影響を与えるとは言えない状況と言えます。
 
 
国際送金以外の需要も増やしていくことが、XRPの今後のカギなのかもしれませんね。
 
 

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